１．自宅に欲しい広さの2倍以上の建物が建てられる土地か？ まずは自宅部分に欲しい広さを決め、その倍が賃貸併用住宅には必要と考えます。 その建物が建つ土地であることが必要です。   ２．自分たちが生活するにあたり、良い場所であるか？ 長年に渡って住む訳なので、当然ながら自分たち…続きを読む

土地選びについて、要注意な不動産業者について少しご説明します。   登録料を請求する不動産業者 まず、物件を探すに当たり、様々な名目をつけて登録料の請求などをする不動産業者は要注意です。 不動産売買仲介で不動産業者が請求できるものは、成約時の仲介手数料のみです。 にもかかわら…続きを読む

不動産の取引は売主と買主との相対取引なので、両者が納得した金額が取引価格となります。 そのため、価格交渉もある世界なのです。   土地を購入する際にある程度の値引き交渉なら、不動産店を通じて売主に伝えることができます。 例えば「端数をカットすれば買う」と不動産店経由で伝える…続きを読む

インターネットなどで土地を探していると、驚くほど価格が安い物件を目にすることあります。 しかし喜ぶのは早計で、そのような土地には大体次のような理由があることがほとんどです。   崖のそばに位置している 昔、沼地や河川敷だったところを造成した 土地の形が非常に悪…続きを読む

気になった土地は、どんどん見学をしましょう。 色々な土地を実際に見てみることで、曖昧だった条件やよくわかっていなかったポイントなどが、次第にわかってくるようになります。 たくさんの物件を直接見に行くことで、だんだん目利きの力も養われて行くのです。   良い土地を見つけるには…続きを読む

土地には「建築条件付き」という物件が多くあります。 建築条件付きとは、その土地に建物を建てる建設会社が指定されている土地です。その土地を買った場合、建物は指定の会社が必ず造る、という条件なのです。 その土地を買って、建物は指定以外の建設会社に頼むということはできません。   …続きを読む

条件がそろいましたので、賃貸併用住宅を建てるのに必要な土地面積を出してみます。   例：   1階が住居部、2階が賃貸部の賃貸併用住宅を建てるとします。 都市計画で定められた建蔽率は60%、容積率は200%の土地です。前面道路幅は4mです。 …続きを読む

容積率についてはその他に「用途地域」による細かい規制があります。   用途地域とは、その地域の用途を指定する規制のことです。住宅は住宅街に、店舗は繁華街などに、工場は工業地帯にといった形で、特定の地域に特定の用途の建物を集められるよう、地域毎に土地の使い方のルールを定めたもので…続きを読む

次に「建ぺい率」と「容積率」を使います。   建ぺい率＝建物が土地に接している面積÷土地面積 容積率＝建物の延べ床面積÷土地面積   家の面積には、「建築面積（建坪）」と「延べ床面積」があります。 建築面積は、建物が建っている所の面積です。2階…続きを読む

土地選びにあたり、「どのくらいの面積の土地が必要か」を考える必要がありますが、そのために、まず建物の延べ床面積はどのくらい必要かを考える必要があります。その出し方をご説明します。   賃貸併用住宅では、まず「自分たちがどれくらいの広さの住居に住みたいか」を考え、そこから計算して…続きを読む